今や、さいたまスーパーアリーナは国内トップレベルの人気を誇るアリーナです。年間の観客動員数は300万人を超え、横浜アリーナの218万人を大きく上回っています。国内外の有名アーティストのコンサートや様々なスポーツイベントなど大いに活用されており、事実上の稼働率は100パーセントに近い状態です。さらに来年の東京2020オリンピックではバスケットボール競技の会場にもなっています。
このさいたまスーパーアリーナを運営している株式会社さいたまアリーナは県の出資法人ですが、私が知事に就任した平成15年度には県から4億8,000万円のいわゆる補給金を支給し、赤字補てんをしている状況でした。
しかし、補給金が平成16年度には1億5,000万円、そして平成17年度には0円となり、平成18年度からは逆に県に対して納付金をいただくようになっています。直近の平成30年度決算では、過去最高の12億9,640万円を県に納付していただきました。平成18年度に黒字に転換して以来、県に対する納付金は累計83億8,580万円にも上っています。さらに株式の配当なども行っていますので、正に「赤」が「黒」になった典型的な事例です。
もとより、これは経営努力もさることながら、交通の利便性や施設のレベルの高さなどが評価されてきた結果でもあります。
当初は「知名度がないから使用されない」、「使用されないからお客さんが来ない」、「お客さんが来ないから良さが伝わらない」と、こうした悪循環に陥っていました。
今では大変立派な施設だということがよく知られ、使った方はまた使いたくなる。そして評判が評判を呼び、更に使いたい方が増える。本当にリピーターだけで埋まってしまうような好循環になってきました。
アリーナと言えば、さいたまスーパーアリーナと言われるよう更に努力を重ねていただきたいと思います。